小さな会社の「広報の本質」①

2019年3月26日 UP: マーケティング

～小さな会社の「広報の本質」①～マスメディアは自社の「協力者」であり最強の「武器」

みなさん、こんにちは！
VALメディア編集部による、連載記事を掲載いたします。

本連載企画は、VALCREATIONプロデュース：広報・PRコンサルタントの山見博康さんが塾長を務める『山見塾』開講を記念して、主に中小・ベンチャー企業のみなさんへ「広報の本質」をお伝えしていくことを目的にスタートします。開講までの1ヶ月間、週に1度のペースで更新してまいりますので、お楽しみください！
第一回目は、3月28日(木)開催の特別セミナーの予習も兼ねまして、マスメディアと自社の関係値について書いていきたいと思います。

メディア記者ってどんな人？

みなさんは、既に掲載されたいメディア媒体は決まっていますでしょうか？自社の商品やターゲットによって掲載を狙う媒体は変わってきますが、まずは社会にどのような主要マスメディアがあるのかを整理してみたいと思います。

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【新聞：全国紙】（朝夕刊）
読売新聞、朝日新聞、日経新聞、産経新聞、毎日新聞
【新聞：ブロック紙】
東京新聞、西日本新聞、中日新聞、北海道新聞、北陸中日新聞
【TV局】
日本テレビ、テレビ朝日、TBS、フジテレビ、テレビ東京
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主要マスメディアは上記のとおりです。他、通信社や雑誌、地方紙、業界紙なども有力なマスメディアです。

各マスメディアには、全国の情報を収集し記事にすることをメイン業務とする「記者」が複数在籍しています。記者の仕事はひとことで言うと「良い情報を国民にわかりやすく報せる」こと。そのため記者は常に“情報に飢えている状態”と言っても過言ではありません。したがって、記者へは遠慮せずにどしどし良い情報を提供していくべきなのです。その情報に『お客様価値』または『社会価値』があると判断した場合、記者は喜んでその情報を記事にしてくれるでしょう。

マスメディアと自社は「対等な協力関係」

しかし、マスメディアに対する情報提供経験が少ない中小・ベンチャー企業にとっては、自社の情報をそんなに伝えて迷惑にならないのか？と考える方もいらっしゃると思います。では、メディア記者と自社とはどのような関係値にあるのか、整理してみましょう。

メディア記者と自社とはお客様が共通であるというポイントがあります。メディアが情報を伝えたいお客様は「国民」。自社の商品顧客も「国民」なのです。つまりメディアと自社の関係値は「対等な協力関係」にあると言うことができます。決して、どちらが上でどちらが下という関係値ではないのです。そして「記事」は記者と共に創る「共創の作品」と言うこともできます。記者は、良い情報を提供してくれる人がいなければ記事を創ることはできない。つまり互いは、どちらが不足してもいけない「対等な協力関係」にあるのです。